ＨＩＶ 72時間以内ならば感染を防ぐ２つの方法

ＨＩＶを予防する方法は自己意識による生活習慣の管理が重要ですが、自分の意思とは関係なく感染の危機にさらされることもあります。

また、感染したかもしれないと思われる行為があっても、実際に感染したかどうかは感染から12週立ってからでないと正確な結果が得られないものです。

それに初期症状と思われる症状が現れてからではすでに感染してしまっている可能性が高いです。

しかし、72時間以内であれば感染自体を防ぐ方法があります。

一般的にはまだまだ、いろいろなハードルがある治療法ですが、不慮の事故での感染を防ぐこの方法を知っておくことで一生が変わるかもしれません。

その方法は2つあります。

ＰＥＰと言う方法

まず、やむを得ないできごとで感染してしまったかもしれない場合に行う治療がこのＰＥＰと言う方法です。

ＰＥＰとは、Post-Exposure Prophylaxis、日本語に直訳すると「暴露後予防」と言う意味です。

簡単に言うと、「ＨＩＶウイルスが体内に入ってからの感染を防ぐ方法」のことです。

◆ＰＥＰ治療が行われる場合

・医療事故

例えば、医療従事者がＨＩＶ患者の採血の際に誤って血液のついた針を自分の皮膚に刺してしまった時など。

・日常での不注意

ＨＩＶ陽性のパートナーとの性交渉でコンドームが破れてしまったとき。

・犯罪に巻き込まれた時

レイプ被害や強引な性交渉などの被害者になってしまった場合。

◆ＰＥＰ治療の時間のリミット



ＰＥＰ治療はいつごろ始めればよいのかと言うと

感染したかもしれない機会から36時間以内、或いは72時間以内と言われています。

ＰＥＰは内服薬なので、感染したかもしれないと思える時からリミットの時間内に服用したとしてもその予防が100％保証される訳ではありません。

でも、適切なタイミングで治療を開始すればかなりの確率で感染を予防出来ることは確かです。

◆ＰＥＰ治療の壁

医療の現場で針刺しの事故は完全に防ぐことはできません。

もし、針刺し事故があった場合は患者さんがＨＩＶの感染者かどうかを確かめる必要があります。

採血している血液からＨＩＶの検査を行うには患者さんの許可が必要なので勝手に行うことはできません。

患者さんに許可をとるにもＨＩＶ検査と言うと不快感を示す場合があり、なかなか快く承諾を得るのは難しいようです。

実際の医療現場では、時間的な余裕がないため、ＨＩＶの感染の可能性がある患者さんや、ＨＩＶの陽性者が患者さんの場合はＰＥＰを原則行う事になっています。

◆ＰＥＰ治療の費用

医療機関での事故であれば医師、看護士がＰＥＰ治療を受ける場合は費用は医療機関が負担することになるのでしょうけれども、問題は一般の人の場合です。

ＰＥＰは薬を28日間飲み続けなければなりません。

そして、日本では保険適用外です。

治療を行った場合の費用は概算で10万円～15万円くらいかかります。

もし、レイプ被害や性交渉の後でこの治療を受けようとしてもこの費用を負担しなければなりません。

ですから、不慮の事故の場合以外はやはり、自分自身の行動を自己管理が一番の予防法と言う事になります。

PrEPと言う方法

ＨＩＶ感染を防ぐもう一つの方法はPrEPと言う方法です。

PrEPとは、Pre-Exposure Prophylaxisのことで、日本語に直訳すると「暴露前予防」です。

どういう事かと言うと、「HIVの薬を予防的に毎日飲む」と言う事です。

ＰＥＰが感染したと思える機会の後に薬を服用するのに対して、ＨＩＶに感染していない人が感染予防として飲むと言うものです。

◆PrEP治療が行われる場合

PrEPはＨＩＶ陽性患者のパートナーでＨＩＶ陰性の人が飲むと言う場合がほとんどです。

効果の高い方法ですが、費用の点で一般的にはなっていません。

◆PrEP治療の費用

保険の適用外ですから、

1年間続けるとすると100万円～150万円以上の費用を個人で負担しなければなりません。

やはりこの費用がPrEP治療の一つの壁になっているのでしょう。

ＰＥＰとＰｒＥＰ治療と保険

ＨＩＶを予防するＰＥＰとＰｒＥＰの治療には保険は使えません。

それだけに高額でなかなか広く認知されないのが現状のようです。

一方アメリカでは少し事情が異なります。

◆アメリカの保険制度によるＰＥＰとＰｒＥＰの治療

アメリカでは予防医療に関しては個人負担ゼロと言う場合が結構あります。

保険制度は複雑なのですが、富裕層は高額の保険に加入し、低所得者にはメディケイドという制度があり、州による違いもありますが、保険適用でＰＥＰとＰｒＥＰ治療を受けられます。

一番問題なのはどちらにも属さない中間層の人たちですが、無保険の人も利用できるＰＥＰとＰｒＥＰのプログラムがあります。

ＨＩＶの感染者を一人だすと、その医療費は1億円を超えるといわれているので、予防医療に手厚くした方が医療費を抑えられると言う訳です。

◆日本でもＰＥＰとＰｒＥＰの保険適用が必要？

日本ではＨＩＶの感染者が増加傾向にあります。

もし、感染を予防できるきっかけがあるのなら、これらの治療を行い感染者を出さない措置をすべきではないかと思います。

でも、ＰＥＰやＰｒＥＰの治療に保険適用を求める声はメディアでもあまり聞かれません。

年ごとにＨＩＶについての知識や理解は一般に拡がっていて、以前のような誤解も少なくなっているようですが、患者自身が、或いは患者のパートナーの方が声を上げるにはまだ十分な環境ではないように思います。

もし、医師や治療に当たる方々からの声が大きくなれば、予防医療としてのＨＩＶ感染を防ぐＰＥＰ、ＰｒＥＰに保険が適用されるようになるかもしれません。


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